DXを推進するメリット
日本企業がDXを推進するメリットは、大きく3つあります。
業務プロセスの最適化
日本企業がDXを推進することにより非効率な業務の最適化が行えるため、業務プロセスが改善され生産性が向上する点がメリットです。
DXの推進によって、これまで人が手で行なっていた定型作業などが自動化できれば、大幅な工数削減効果が見込まれ残業の削減も可能になります。また業務プロセスを見直すことで、無駄や非効率な部分が可視化され、改善ポイントが明確化する点もメリットです。
顧客データを有効活用できる
DXを実現できれば、顧客データの有効活用が可能になります。
日本企業に多くみられるのが、顧客データを収集しているが有効活用できていないケースです。顧客データがマーケティングにおいて重要なことは言うまでもありませんが、マーケティングや商品開発などに活かせる環境がなければ意味がありません。つまり、宝の持ち腐れというわけです。
顧客データは、
・ユーザー属性
・行動データ
・検索キーワード
といったさまざまなデータを組み合わせて多角的な分析を行うことで、はじめて顧客の潜在的なニーズを発見することが可能になります。DXを推進してデータを有効活用できる社内体制を構築することで、顧客ニーズに合った商品やサービスの開発、経営戦略の立案などが可能になるのです。
BCP対策としても有効
DX推進はBCP対策としても非常に有効な施策です。
「BCP（Business Continuity Plan）」とは日本語で「事業継続計画」という意味の言葉で、災害などが発生した際、企業のダメージを最大限に抑えつつ事業活動を継続するための計画になります。
特に全国に多くの拠点や工場を持つ企業にとっては、BCP対策が非常に大きな課題といえるでしょう。
昨今の新型コロナウイルスで社員が長期間出社できない状況が続きましたが、DXが進んでいた会社ではリモートワークや遠隔作業などによって、いち早く事業活動を再開していました。しかし、DXが進んでいない企業においては、テレワークすらなかなか実施できないところもあったようです。
今後も先行きの見えない市場環境が続くことが予想されるため、BCP対策という観点においても、DX推進は企業にとって必須事項といえるでしょう。
「日本型DX」がカギになる
日本企業がDXを推進するうえで障壁になるのが、エンジニア不足です。少子高齢化の影響で労働人口が減少傾向にある我が国において、エンジニアは希少価値が非常に高く、どの企業も人材確保に苦戦している状況です。
そのため、日本企業がDXを推進するためには、エンジニアに依存しない「日本型DX」を目指す必要があります。日本型DXとは、エンジニアに依存しないITシステムを活用しながら、現場アプローチでDXを推進することで、業務プロセスの変革を企業文化として定着させる取り組みのことです。
日本型DXでは複雑で大掛かりなシステムは使用せず、クラウドベースの汎用システムやノーコード/ローコードで開発したITシステムを活用してDXを推進します。つまり、非エンジニア人材でも、DXを推進していくことが可能になるわけです。
また日本型DXは、既存のITソリューションを活用することで、業務プロセスそのものを変革する現場アプローチでDXを推進します。
そのため、従来の業務改善でよく用いられる
・システムによる業務代替
・業務プロセス自体をシステムに合わせる
といったシステムアプローチは行いません。
日本型DXであれば、日本企業にはハードルが高いと思われたDX推進をスムーズに行えるようになりますので、ぜひチャレンジしてみてください。
DX推進におけるRPAの有効性
DX推進を行う日本企業にとって、非常に有効なソリューションがRPAです。そこで、RPAのメリットと、なぜDX実現につながるのかその理由を説明します。
RPAのメリット
「RPA（Robotic Process Automation）」とは、人がパソコンで行う作業をロボットに代行させることで自動化できるツールです。
たとえば、
・データ入力・登録
・データ参照・ダウンロード
・集計
・メール自動作成・送信
といった作業はRPAで自動化することが可能です。
ただし、RPAで自動化できる作業は、あくまでも人がパソコンを使って行う定型作業になります。したがって、毎回やり方が変わる作業や、人の判断が必要になる作業の自動化は困難です。
なおRPAを導入する代表的なメリットには、以下のようなものがあります。
非エンジニアでも利用しやすい
RPAツールの中には、ITやプログラムの知識を持たない非エンジニアでも扱える商品があります。そのため、RPAは日本型DXを推進するための、最適ツールといえるのです。
作業の自動化による大幅な工数削減
RPAで定型作業を自動化できれば、大幅な工数削減効果が見込まれます。また作業が自動化できることで、リモートワークなどでも業務に対応しやすくなるためBCP対策としても有効です。
早く正確な作業が可能
RPAはロボットが作業を行うため、ヒューマンエラーが発生することはありません。しかも、24時間365日働けるため、人が働けない深夜や週末でも継続して作業が行えます。
RPA導入がDX実現につながる理由
RPA導入がDX実現につながる理由は、作業の自動化が企業全体の生産性を向上につながるからです。
RPAを導入する際には、ロボットに任せる作業と人が行う作業の棲み分けを行う必要があります。また自動化する作業を選別する際には、業務フローの見直しも必要です。
そのため、RPAを導入・推進していくと、業務フローの問題点や課題が浮き彫りになることがよくあります。
DXの目的は各社で異なりますが、大きな目標としては業務効率化による生産性の向上に違いないでしょう。したがって、RPAを導入することで、従来の業務フローが見直され生産性が上がるケースは非常に多いのです。
またRPAで作業を自動化したことで空いたリソースは、他の業務にアサインすることができます。したがって、思考力や独創性を発揮するような、人が本来行うべき重要な業務に割くリソースが増え、生産性の向上効果が期待できるのです。
まとめ
今回は、DX(デジタルトランスフォーメーション)とは何か、推進されている理由、日本における現状などについてご紹介しました。デジタルトランスフォーメーションはこれからの社会で企業が生き抜いていくために必要なことです。
経済産業省があえて警鐘を鳴らしていることからも、デジタルトランスフォーメーションを行う必要性が高いことが分かります。
ちなみに、記事内でご紹介したRPAツール「ロボパットDX」は、デジタルトランスフォーメーションの推進に役立つツールです。ご興味いただけた方はぜひお問い合わせください。
＞＞ロボパットDXについて詳しくはこちら(https://fce-pat.co.jp/)からご確認ください。
