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DX 2020.09.15

【おすすめ書籍10選】デジタルトランスフォーメーション(DX)を学ぶ

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近年、ビジネスの世界では「デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)」という言葉が注目を集めています。我々が住む日本においても経産省を中心にDXが推進されており、国からもさまざまなガイドラインが提示されている状況です。
しかし、DXと言われても漠然としたイメージはあるものの、具体的に何をすべきか分からないという企業が多いのも事実でしょう。
そこで今回は、DXへの理解を深めることができる、おすすめ書籍を10冊ご紹介します。

【目次】

デジタルトランスフォーメーション(DX)の基礎知識

「デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)」とは一般的に「DX」と呼ばれており、「デジタル技術による人々の生活の変革」という意味のビジネスワードになります。なお、デジタルトランスフォーメーションをDXと略すのは、英語で「Trans-」という単語を「X」と短縮するためです。

近年、国内企業がDXを実現しようとする理由としては、「最新のテクノロジーを取り入れて、競争力を高める必要があること」がまず挙げられます。欧米においては、「Uber」や「Airbnb」などによってAIやIoT、モバイルといったさまざまなテクノロジーを掛け合わせることで、新たな付加価値を生み出した製品やサービスが続々と登場しています。そのため、国内企業も最新のテクノロジーを有効活用することで、グローバルな競争力を高めていく必要が求められているのです。

一方、テクノロジーの発展によって「利用中のシステムが突然使えなくなり、競争力を失う可能性があること」も、国内企業がDXを実現すべき理由のひとつといえるでしょう。

最近は、利用しているシステムの保守切れやエンジニアの確保が困難という理由により、企業がITシステムを適切に運用することが難しい状況です。そのため、2025年以降には年間12兆円の経済損失が発生するという、「2025年の崖」と呼ばれる予測も立てられています。したがって、各企業にはエンジニアに依存しないスタイルのITシステム運用を行うことで、現在利用しているシステムが使えなくなることによる競争力の低下を避ける必要があるのです。

しかし、実際には国内におけるエンジニアの需要と供給のアンマッチが発生しており、今後もその傾向はますます強くなると予想されています。したがって、日本企業がDXを推進する場合には、エンジニアに依存しない「日本型DX」の推進が必須になるのです。(日本型DXについての詳細は後述します)

DXへの理解を深める!おすすめ書籍10選

「DXって何?」、「DXはどうやって進めるの?」という方もご安心ください。以下に紹介するDX関連書籍を読むことで、DXの概要や目的、方法などについて深く理解することができます。ぜひ、ご自分の目的に合うものを探してみてください。

「サブスクリプションシフト DX時代の最強のビジネス戦略」

 

グループウェア「TeamSpirit」を提供する株式会社チームスピリット創業者でもある著者が、「DXを牽引して人々に多くの恩恵を与えるのはサブスクリプション型ビジネスモデルである」と提唱する本書では、BtoBのSaaS型クラウドサービスを中心としたDXのビジネス活用について理解することができます。

そのため、現在サブスクリプション関連の事業に取り組んでいる企業経営者やプロジェクト担当者におすすめです。

著者:(著)荻島 浩司
出版:翔泳社 2020年1月発刊
定価:¥1,600 +税

画像引用元:翔泳社

「企画立案からシステム開発まで 本当に使えるDXプロジェクトの教科書」

本書に書かれているのはDXの概念ではなく、どちらかというと実際にDXを推進する場合の具体的な手順を示したDXの実用書といえる内容です。著者自身もDXに関する事業を展開しており、そこで得られたノウハウを基にDX関連のPoC(概念実証)や要件定義、設計に至るまで細かく説明されています。そのため、DXを推進するプロジェクトマネージャーや企画担当者などに特におすすめの1冊といえるでしょう。

著者:(著)下田 幸祐、飯田 哲也
出版:日経BP 2020年3月発刊
定価:¥2,500 +税

画像引用元:日経BP SHOP

「イラスト&図解でわかるDX(デジタルトランスフォーメーション)」

本書は豊富なイラストや図解を使うことで、複雑になりがちなDXの説明を文字だけでなくビジュアルでも理解できる内容になっています。そのため、「DXって何?」という初心者の方には特におすすめの1冊です。

市場を席巻する「GAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)」や欧米ユニコーン企業による影響で、競争力をなくした日本企業が今何をすべきかDXトップコンサルタントである著者が分かりやすく解説しています。

著者:(著)兼安 暁、(画)鈴木 祥代
出版:彩流社 2019年10月発刊
定価:¥1,700 +税

画像引用元:彩流社

「3ステップで実現する デジタルトランスフォーメーションの実際」

本書はDX推進のポイントを掴むのに最適な内容となっています。早くから日本におけるDXの重要性を説いてきたベイカレント・コンサルティング社による、欧米各国との比較分析も一見の価値がある内容です。

また、本書では、「デジタルパッチ」、「デジタルインテグレーション」、「デジタルトランスフォーメーション」という3つのステップを踏むことでDX推進を行うべきと論じています。

著者:(著)ベイカレント・コンサルティング
出版:日経BP 2017年12月発刊
定価:¥1,800 +税

画像引用元:日経BPブックナビ

「Beyond 2025 進化するデジタルトランスフォーメーション」

本書のタイトルになっている2025とは前述した「2025年の崖」と、ERPパッケージベンダーである「SAPジャパン」が提唱する「2025年問題」のことです。本書ではこうした問題を回避するためのDX推進方法を、国や業界、企業やビジネスモデルといったさまざまな切り口で考察しています。また、事例のページに二次元コードが付いており、動画を視聴することができますのでより深く理解することが可能です。

著者:(著)松井 昌代
出版:プレジデント社 2020年3月発刊
定価:¥1,500 +税

画像引用元:PRESIDENT STORE

「DX実行戦略 デジタルで稼ぐ組織をつくる」

本書は組織観点でDXを解説しており、縦割り組織が特徴である日本企業にありがちな「システム・人的リソースの無駄」について警鐘を鳴らしています。「サイロ化の罠」と揶揄されたこの課題を解決するための方法やヒントが得られるため、現在DXを推進している企業の担当者におすすめの内容といえるでしょう。

著者:(著)マイケル・ウェイド (著)ジェイムズ・マコーレーほか
出版:日本経済新聞出版 2019年8月発刊
定価:¥2,000 +税

画像引用元:Amazon

「アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る」

本書は、DXの概要は理解しているが具体的な推進方法が分からないという人のために、具体的な実践方法をレクチャーする内容です。本書で「アフターデジタル」と定義されているオフラインがなくなる世界で企業がサバイブする方法を、主に中国企業のDX推進事例を参考に解説しています。

著者:(著)藤井 保文、(著)尾原 和啓
出版:日経BP 2019年3月発刊
定価:¥2,200 +税

画像引用元:日経BPブックナビ

「データレバレッジ経営 デジタルトランスフォーメーションの現実解」

本書では、DX推進を行う場合はまず経営課題を明確化することが重要だと論じており、その課題を解決する手段としてIoTやAIといった技術を用いてデータをどう活用するか検討する「データレバレッジ」という手法を提唱しています。また、本書内では、日本企業だけでなくGAFAの事業戦略の分析なども豊富です。

著者:(著) ベイカレント・コンサルティング
出版:日経BP 2019年6月発刊
定価:¥1,800 +税

画像引用元:日経BPブックナビ

「対デジタル・ディスラプター戦略 既存企業の戦い方」

本書では、DX推進の結果、既存製品やサービスの価値が変容し市場が大きく変わることを「デジタル・ディスラプション」と定義し、それを行う企業を「デジタル・ディスラプター」と呼んでいます。そして、これに対抗する手段もDXであるということが本書の主張です。本書では既存企業が戦うための4つの方法が紹介されており、DXによって経営が大きな影響を受けている経営者やDX推進担当者にとっては必見の内容といえるでしょう。

著者:(著)マイケル・ウェイド、(著)ジェフ・ルークスほか
出版:日本経済新聞出版 2017年10月発刊
定価:¥2,000 +税

画像引用元:Amazon

「デジタル時代のイノベーション戦略」

本書では日本企業がデジタルイノベーションを起こすために必要な課題を、「WHY」、「WHERE」、「WHAT」、「HOW」の4点から詳しく解説しています。本書の内容を理解することでDXプロジェクトを牽引できる知識が得られることを目指しているため、企業経営者はもちろん、DXプロジェクトのメンバーの方にはマストな内容です。また、本書は難解な専門用語ではなく一般的なビジネスワードを用いて解説が行われているため、内容が理解しやすい点も大きな特徴といえるでしょう。

著者:(著) 内山 悟志
出版:技術評論社 2019年6月発刊
定価:¥1,980 +税

画像引用元:技術評論社

DXの基礎を知る重要資料

経産省は国内におけるDX推進の指標に関するレポートを発表しているので、こちらもぜひ参考にしてみてください。

DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~

経産省のHPに掲載されている 「DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~」には、大きく以下3点についてのレポートがまとめられています。

・2025年の崖

・DX実現シナリオ

・DXの推進に向けた対策について

まず、2025年の壁が起こる要因として、

・既存システムの複雑化やブラックボックス化によって全社横断的なデータ活用ができない

・DXを望む経営者と現場サイドに温度差がある

という2点を挙げており、これらを克服できない場合にはDXの実現はもちろん経済損失の回避は困難だと警告しています。

また、DX実現シナリオとしては、既存システムの仕分けとDXによるアップデートにより2030年実質GDP130兆円超の押し上げの実現を目指しています。

そして、DXの推進に向けた対策については、「2025年の崖」および「DX実現シナリオ」による影響を産業界全体で共有することで、政府自らが環境整備を含め諸課題に対応しつつDXシナリオを実現するということです。

以下、経産省のWebサイトではレポートの詳細も公開されていますので、ぜひ参考にしてみてください。

経産省「DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~」

DX推進のためにRPAの活用を

先ほど、日本企業がDXを推進する場合には、エンジニアに依存しない「日本型DX」の推進が必須と説明しましたが、具体的には、

・エンジニアに依存しないITシステムを活用すること

・「システムアプローチ」ではなく「現場アプローチ」で検討すること

の2点を押さえてDXを推進することが必須です。

日本型DXでは、フルスクラッチ開発やカスタマイズといったITシステムは利用せず、クラウドなどの汎用型システムやノーコード/ローコードで開発できるITシステムを活用することでエンジニアに依存しないDX推進を実現します。

また、日本型DXはシステムによる業務代替や業務プロセスを変えるという発想ではなく、ITの活用で業務プロセス自体の変革を目指す「現場アプローチ」でDXを推進するという発想です。これにより、ITシステムの利用ユーザーのノウハウを蓄積し、人が行う業務とITシステムに任せる業務を選別して最適化するための業務設計を行います。

日本型DXをはじめる企業におすすめしたいのがRPAです。「RPA」とは「Robotic Process Automation」の略語で「ロボットによるプロセスの自動化」という意味になります。具体的には、RPAの導入により、バックオフィス業務やホワイトカラー業務を自動化することが一般的です。

RPAは部署単位で自発的な業務改善が可能なので、比較的早期に導入効果を体感することができます。そのため、まずは単純作業が多い部門からはじめRPAが使える人材を増やし、徐々に対象部署を広げていくのがおすすめです。RPA導入によるDX推進を行うことで、全社的な工数削減だけでなく、RPAを扱う人材が「作業をする人」から「自分で考えて仕事をつくり出せる人」へ成長する効果も期待できます。

なお、すべての国内企業が実現しなければならない「日本型DX」の詳細資料については、こちらのWebサイト(https://fce-pat.co.jp/download/pointmain.php)よりダウンロードできますので、ぜひアクセスしてみてください。

早めの実践でDXの知見を蓄積することが重要

今回は、DXの知見を深める書籍の紹介をしました。DXについてより深く学ぶことで知見を活かしてもらえれば幸いです。

とはいえ、最も重要なことは、実際にDXを実践してみることになります。トライアンドエラーを繰り返し、社内に知見を蓄積していくことが成功への近道といえるでしょう。そのためにも、まずはRPAなどで早期にDXを実践することがおすすめです。

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すべての国内企業が実現しなければならない「⽇本型DX」

すべての国内企業が実現しなければならない「⽇本型DX」

「DXといっても⼀部の⼤企業だけに関係すること。うちの会社には関係ないだろう」と他⼈事として捉えている⽅も多いのではないでしょうか? あるいは、「DXの定義はなんとなく理解しているけれど、具体的に何をすれば良いのかわからない」という⽅もいらっしゃるでしょう。

本資料では「なぜ国内企業がDXを実現しなければならないのか」 「国内企業に求められているDXとは何なのか」について詳しく解説していきます。

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この記事を書いたコンサルタント

ロボパット編集部

広報部・編集長

ロボパットDX編集部です。
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